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高校卒業後、病院に就職した事がキッカケで介護業界に進出。その後、老人保健施設に転職してから実務経験を積みながら通信教育で介護福祉士の資格を取得。その後はさらにスキルアップの為、職務内容が違う3種類(療養型病院・老人保健施設・訪問介護)の職場を渡り歩き、新人指導や業務改変作業の担当を受け持つなど豊富な経験を持つ。今でも現役で老人保健施設の介護職として働く事で介護業界に貢献中。

 

ケアプランは、ケアマネに依頼して作成してもらうのが基本的な流れです。

では何故、自らケアプランを自己作成(セルフケアプラン)をするのか?

それは介護を実際に行うのがケアマネではなく、高齢者を抱える家族だからです。

実際に介護をする対象者を見ている家族が、対象者と良く話をして、お互いに良い方向に向くようなケアプランを作る。

これが、介護の理想です。

この理想を叶えるのが、セルフケアプランです。

しかしケアプランを自己作成する点で、メリットもあれば当然デメリットもあります。

ケアプランを自己作成するかどうかは、デメリットも考慮に入れて決めて下さい。

 


ケアプランを自己作成するデメリット


ケアプランを自己作成するのは、デメリットもあるとお話しました。

そこでどんなデメリットがあるかを、詳しく解説していきます。

・通常ならケアマネが行っている、事業所や施設に関する情報を自分で収集しなければいけない。
ケアプランの内容が近視眼的になる可能性がある。

*主観的に見てしまい、現状の改善ばかりを考えてしまいがち。

その為に対象者のQOLを低下させる内容になる可能性がある。

・様々な事務手続きを毎月自分で行わなければいけない。

(例)

・ケアプランの作成
・介護サービス事業者との手続き
・実績報告の提出

こうして見ると、これだけかと感じるかもしれません。

しかし実際に自分で作業をしてみると、どれだけ大変かが分かります。

そしてこの作業は、介護保険を利用している間、毎月必ず行わなければいけない作業です。

 


デメリットを軽減する方法


デメリットがあると言っても、軽減させる方法はあります。

これからデメリットの軽減方法を解説します。

デメリットの軽減方法

地域包括支援センターに相談する。

地域包括支援センターに相談することで、情報収集を行うことが出来ます。

ケアプランの内容が、どうしても近視眼的になってしまう場合に相談しましょう。

第三者的な目線でアドバイスをしてくれます。

第三者的な目線はとても大事です。

第三者的な目線でケアプランを作成することが、対象者のQOLを維持・向上させるからです。

地域包括支援センターは、ケアプランを自己作成する為の支援を行うことも介護保険法で定められています。

一人で全部行おうとはせずに、頼れる制度には頼りましょう。

そうすることで、より良いケアプランを作成することが出来ます。

対象者を思うあまり、かたよったサービスを取り入れないようにして下さい。

 


ケアプランを自己作成することで得られるもの


ケアプランは、対象者や家族が自ら作成することで、もっとも適切であるプランを作成出来ると言えます。

ケアマネが必ず作成しなければいけない訳では無いのです。

実際に介護を行っている家族のほうが、対象者のことをよく分かっています。

対象者をよく分かっている状態でケアプランを作成することが、自立した生活を送れることもあります。

ケアプランを自己作成することで、対象者を尊重することにも繋がります。

自立支援とは、対象者だけに限らず、ケアプランを自己作成することも含まれていると考えます。

セルフケアプランを、自立支援を促進させ、QOLを維持・向上させるために生かしていきましょう。

 

この記事を書いた人

遠藤 こずえ
遠藤 こずえ
高校卒業後、病院に就職した事がキッカケで介護業界に進出。その後、老人保健施設に転職してから実務経験を積みながら通信教育で介護福祉士の資格を取得。その後はさらにスキルアップの為、職務内容が違う3種類(療養型病院・老人保健施設・訪問介護)の職場を渡り歩き、新人指導や業務改変作業の担当を受け持つなど豊富な経験を持つ。今でも現役で老人保健施設の介護職として働く事で介護業界に貢献中。